教育の有効性評価
結構なベテランの人が教育の有効性なんて規格は求めていないと言って済ませていた。馬鹿だね。教育の手段の有効性は明確に記載があるのに。これでもベテランだから困ったものだ。こんなレベルの審査をやられてはクライアントも堪ったものではない。そのベテランは今でも現役らしい。クソ審査を続けている？
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例えば、何処もかしこもイーラーニング(e-Learning)へ走るが、これは多くの場合は、（１）事務局の手間を惜しむ、（２）受講機会の柔軟性確保の狙いが潜んでいる。必要とする力量がよりよく達成できているかは殆ど議論にならない。事務局ｈ金を使って自分たちが楽になったことは実感できたが目的が達成したかは次の話。
求める力量と計測方法が明らかでないから。まあ、確かにイージーなテーマではありません。
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周知の有効性評価
あまり聞かない。教育ほどには深刻でない。この場合は、確実なフィードバックが論点になる。例えば年金だと、年金通知が配達先不在で戻ってきたら本人死亡の確認をやる仕組みがあるが、家族がそっと受け取って死亡した人の年金を貰い続けた話がある。こんないい加減なフィードバックで済ますの税金で生計を立てている連中がやるのだから国民やってられません。余談はさておき、大事な情報の周知はフィードバックを取ること。規模が大きい組織の場合はフィードバックをとる仕組みを用意することも必要になる。
フィードバックを求めない、だから大事でない情報の周知はどうするか。その場合は、イントラネット・ポータルみたいなところに並べておけばいいでしょう。この場合の肝心は、知らないことを以ってとがめてはいけないという基本姿勢。加えて、並べ方も相当の工夫をして容易に目的の情報に到達できることを実現しなければいけない。この観点からの周知の有効性評価はやっておいていい。
例えば、必然の探索によるクリック数/スクロール数の目標値と実績。イントラネットで此処まで工夫している組織はまだ少ない。
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